東京都町田市で人事労務のご相談、就業規則・社内諸規程の作成を承っている社会保険労務士事務所
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市場価値測定テストは、セブンレイヤーズをベースに、“体・心・技”という構造で市場価値をとらえ、個人の能力を多角的に評価、分析するオールインワン型テスト。
ビジネス基礎能力、性格特性、それに加え、ストレス度、自立度(ベンチャーマインド)、推定年収の計5つの柱で能力を測定します。
1998年、株式会社 市場価値測定研究所(現:株式会社 企業変革創造 代表:藤田聰)が人間の資本が7段階の階層構造を成す13の能力によって構成されていることを発見し、モデル化しました。
Level 1 体力・維持管理能力【BODY 体】
ビジネスパーソンの最も資本となる部分です。
Level 2 性格特性【MIND 心】
行動力の源泉。自分の性格特性を活かすには、自分を知ることから始まります。
Level 3 パーソナルバリュー保有能力【MIND 心】
何を行い、何を行わないかを決める信念。
Level 4 パーソナルビジョン策定・概念化能力【SKILL 技】
将来、自分が成功することをイメージできる能力。
Level 5 パーソナルストラテジー策定・実行能力【SKILL 技】
パーソナルビジョン策定・概念化能力に基づき、成功を実現する戦略を立て、実行する能力。
Level 6 リーダーシップ能力・マネジメント能力【SKILL 技】
他者を率い、動かしていく能力。
Level 7 専門性を高めるのに必要なビジネス基礎能力【SKILL 技】
情報収集能力、パソコン活用能力、プレゼンテーション能力、異文化適応能力、タイムマネジメント能力、メンタルマネジメント能力
「可能性」や「適性」のみならず、「成果を生み出す基礎能力」を可視化するこのテストは、受検者にとって、能力・キャリア開発を考える上での羅針盤であり、変革の起点を企図した、言わば「自己変革支援装置」です。
市場価値測定研究所のアドバイザーのお一人、元ジョンソンエンドジョンソン日本法人社長、伝説の外資トップ 新 正命(あたらし まさみ)さんは、著書「経営の処方箋」(ダイヤモンド出版)の中で次のように語っています。
会社を伸ばすために最も重要な経営資源は人である。では、人の何が会社を伸ばすのかといえば、年齢ではない。性別でもなければ社歴でも、学歴でもない。一人一人の社員が個人として持っている能力と、能力を発揮して結果を出すための行動力である。スキルとマインド、この二つの能力を発揮して行動に移し、所期の目標を達成することができる人こそが、会社を伸ばすことができる人財なのである。
<「経営の処方箋」 著:新 正命 ダイヤモンド出版 より引用>
全社員に実施すれば、社員の「成果を生み出す基礎能力」を数値で可視化できるので、社員一人ひとりの違いを確認できます。
求める人物像を数値で表現できます→採用基準、管理職登用基準を作れます。御社の社員としてのキャリアプラン・キャリアパスの指標としても活用できます。
にご活用ください。
この3つを基本にご提供しています。
受検結果、社員力測定報告書、フィードバック研修の概要は下記のとおりです。
能力の定義や点数だけをお伝えするだけではなく、一つ一つにコメントをつけて結果をご報告するので、これからどのように向き合えばよいのか、これからその能力をどのように活かしていくか?そのヒントを得られます。
受検者の結果を集計し、組織の観点から分析した報告書。
組織観点から、「人材」の強み・弱みを確認できます。
社員力測定報告書の分析項目(計11項目)
1.ビジネス基礎能力合計得点分布
2.組織風土分析:性格特性得点平均
3.ビジネス基礎能力総合ランキング
4.自立度ランキング
5.パーソナルビジョン策定・概念化能力ランキング
6.統率能力分析:リーダーシップ能力・マネジメント能力得点分布
7.異文化適応能力ランキング
8.創造的破壊性(イノベーション)分析:活動性・論理性得点分布
9.リーダー特性分析:論理性・指導性得点分布
10.ストレス度ランキング
11.ベンチャーマインドランキング
SRSプラスサービスでご提供する
これに対し市場価値測定テストは、
診断・テストする視点が異なりますが、優劣はありません。
いずれも、採用、人事異動、管理職登用の場面で活用できます。
複数の視点から診断結果・テスト結果を活用してみてはいかがでしょうか?
当事務所では、顧問サービス:相談顧問をご提供しています。
相談顧問では、お客さまの人事労務管理情報(規程情報、従業員情報、賃金情報など)をお預かり※した上で、ご相談に対応しますので、実情にあったご回答・ご提案をさせていただくことができます。
相談顧問では、これらのサービスを含んでいますので、お客さまが希望すれば、非財務情報=人材の可視化をも支援できる内容となっています。
すでに顧問弁護士、顧問社会保険労務士がいらっしゃるのであればセカンドオピニオンとしてご検討ください!